「分別しなければ、ただのゴミ。分別すれば、お宝の山」
地球環境保全の視点から「循環型社会」という単語が広く浸透してきましたが、日本のリサイクル技術は世界の中でも群を抜いています。古くから「もったいない」という日本固有の言葉があるように、日本人の環境に対する意識の高さを表した結果だといえるのかもしれません。
豊後高田市の有限会社九州清和は、大手衛生陶器メーカーのTOTO株式会社（本社 福岡県北九州市）から乾燥台治具の製造を受注するパートナー企業としての側面もあるかたわら、平成18年頃からは廃プラスチック・リサイクル事業に取り組んできました。
工業用バッテリーの外装事業を開始するにあたり、昭和51年に設立された同社ですが、もともと「北商店」という看板を掲げ、鉄スクラップ事業を手がけていました。現在も北英一郎代表取締役は、九州電力等の大口顧客を有するスクラップ事業を主とした有限会社宮崎商店（北商店と合併）の代表を兼任しています。北代表取締役自身は、関東のプラスチック成形メーカーに勤務していた経験もあることから、九州清和で廃プラスチックを専門に取り扱うようになったという経緯があります。
九州清和が分別処理を施し、再生加工された廃プラスチックは、純正品と比較すると約2/3の価格で取引されます。同社の再生加工品は良質だと業界での評判も高く、国内だけでなく中国など海外からのバイヤーにも人気です。
ただし中国市場は取引相場が不安定で、プラスチック需要の動向次第で価格も大きく左右されてしまいます。平成29年には中国の廃プラスチック輸入規制問題がクローズアップされ、業界的には予断を許さない状況にあります。さらに日本国内ではバーゼル法（特定有害廃棄物等の輸出入等の規制に関する法律）が規制強化され、法令を遵守するコンプライアンス意識の高まりが関連業者に、より強く求められています。
「どんな状況であっても、当社としては分別から粉砕、加工までといった一連の作業に誠実な姿勢で取り組み、良質な廃プラスチック加工にのぞむことには変わりありません。その姿勢が、お取引先との信頼関係につながっています。私たちの業界の動向は10年スパンで考える必要があると考えています。まずは真面目に取り組むことが、生き残りの条件ではないでしょうか」
北代表取締役には、「分別しなければ、ただのゴミ。分別すれば、お宝の山」という持論があります。循環型社会への貢献を標榜する企業のトップとして、重みのある言葉だといえるでしょう。
